日本冶金工業は25日、川崎製造所に高効率電気炉設備を導入すると発表した。

　投資額は約130億円。70t交流電気炉と付帯設備の新設や建屋を拡張（大型クレーン新設）する。稼働開始は2022年1月を予定している。

　設備導入により、同社の戦略商品である高機能材溶解と一般材溶解の生産プロセスの整流化を実現し、多様なニーズに素早く対応する。

　また、電力価格や資材価格の上昇に備え、従来の電気炉2基操業から最新鋭の技術を装備した高効率電気炉1基操業に転換することで、エネルギー効率を高めて省エネルギー化による大幅なコスト削減に繋げる。

　機能面では、密閉した設備内での集塵により、防音・防塵化を図り、従来の集塵設備での対応に比べ、環境に配慮した設備となる。

　また、電気炉の炉体レンガの交換作業をオフライン化し、メンテナンスのチャンスフリー化と暑熱作業の軽減等の作業環境改善を図る。

　加えて、電気炉の操業に必要な付帯作業の自動化設備を導入し、作業負荷の軽減と省力化を実現する。