愛知製鋼は16日、ステンレス鋼用電気炉「50トン溶解炉（1号電気炉）」の炉殻と制御システムを更新し、電気炉を刷新したと発表した。

　同社は、2030年ビジョンに基づく成長戦略として、2026年度までにステンレス鋼材の供給能力を2019年度比で4割増強(9万ﾄﾝ/年体制)し、水素社会の実現やインフラの刷新、長寿命化に向けた需要拡大への対応を目指している。

　具体的には上流側の製鋼工程から下流側の酸洗・検査工程まで工程スルーでの製造プロセス改革を3ステップに分けて、計画的に実施する。

　今回は、その第1ステップとして、約10億円を投じて、ステンレス鋼用電気炉の刷新を図った。これにより、製鋼工程の供給能力の安定確保、つくりの可視化・最適化によるスマートファクトリーの実現（DX）に向けたIoT基盤の構築、エネルギー使用効率化によるCO2削減を実現し、能力増強の足固めを実施した。