いすゞ自動車は11月29日、2030年のカーボンニュートラル（CN）対応車フルラインアップに向けた車両開発を加速させるため、藤沢工場内に電動開発実験棟を新設すると発表した。

　新棟は、商用電動車に最適なシステムやコンポーネントを開発するための実験・評価設備を導入する計画で、2026年6月の稼働開始を目指す。

　同社グループは、2030年までに全車種に電動化商品を展開する計画。その主力を担うバッテリー電気自動車（BEV）や燃料電池自動車（FCEV）は、従来の内燃機関車と大きく異なるコンポーネントで構成されており、今後、商用車に最適な電動車両開発をスピーディーに進めるために、いすゞが自らシステムやコンポーネントを評価・開発する必要があると判断した。

　新設する電動開発実験棟には、バッテリー・モーター・EVシステム・熱マネジメントなどの実験・評価設備を採用。バッテリーの特性を詳細に把握することにより、最大限のパフォーマンスを発揮させるバッテリーマネジメントを実現する。
さらに、バッテリー・モーターなどのEVコンポーネントを組み合わせた状態で機能を最適化するとともに、システム全体の熱マネジメントの最適化が実現可能となる。
また、FCEVシステムの実験・評価設備の活用により、システムレベルで高度なエネルギーマネジメントと熱マネジメントの最適化を行い、航続距離と走行性能の改善に貢献するこれらの機能を電動開発実験棟に導入することで、スピーディーな電動車両の開発を進める。

　いすゞグループは今年5月に、CNや物流DX（デジタルトランスフォーメーション）を推進するため、1兆円のイノベーション投資を公表。今回の電動開発実験棟の新設もその一環と位置付けている。