住友金属鉱山は3月28日、東予工場（愛媛県西条市）とニッケル工場（愛媛県新居浜市）内に、使用済みリチウムイオン二次電池（LIB）などから銅、ニッケル、コバルト、リチウムを回収するリサイクルプラントを建設すると発表した。

　プラント建設は2024年度中に開始し、2026年6月の完成予定。設備能力（原料処理量）はLIBセル換算で年間約1万トン。新プラントの建設にあわせて、使用済みLIBリサイクルのサプライチェーン構築に向けたパートナーシップ協定を主要リサイクル事業者各社と締結している。

　住友金属鉱山は、使用済みLIBとその製造過程で発生する中間物に含まれる金属を電池材料として再資源化する「電池to電池」リサイクルの実用化に取り組み、2022年には関東電化工業（株）との共同開発により、両社のプロセスを組み合わせることで銅、ニッケル、コバルト、リチウムを回収・再資源化するLIBリサイクル技術を確立している。

　新プラントでは、高温の炉で原材料を溶かした状態で化学反応を進行させ、目的金属を分離・回収する「乾式製錬」と酸・アルカリなどの水溶液中で化学反応を進行させ、目的金属を分離・回収する「湿式精錬」の組み合わせにより不純物含有量の多い使用済みLIBも効率的に処理することで、今後予想される使用済みLIBの発生量増加へ対応する。また、2023年8月に発効された欧州電池規則で定められるメタル回収率・リサイクル材含有率への対応を見据えた設計としている。加えて、CO2発生量を抑えるための独自技術を織り込んでおり、カーボンフットプリント低減に向けてさらなる技術開発・最適化を進める。

　新プラントの建設は、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）から公募された「グリーンイノベーション基金事業」の支援を受けている。