大日本印刷は6日、泉崎工場（福島県西白河郡）で太陽電池用封止材の生産能力を2倍に増強すると発表した。

　太陽電池用封止材は、太陽電池の内部の電極やセルを保護し、湿気、塵埃（じんあい）、酸素、紫外線などによる外部環境から損傷を防ぐシート。同社は、発電効率の高い太陽電池向けオレフィン系樹脂の封止材を提供しており、バリア性や長期信頼性などの品質の高さが評価されている。

　世界各国・地域では、政策目標を掲げるなど、カーボンニュートラル社会の実現に向けた取り組みを推進している。環境負荷低減の施策の一つとして、再生可能エネルギーである太陽光の利用も進んでおり、太陽電池の導入加速が見込まれている。近年の太陽電池の世界市場は、年平均10～20％で伸長しており、2030年には世界の累計設備容量が5.5テラワット規模となり、世界の電力量需要の約12％を太陽光発電が占めると同社は予測している。

　同社は2005年から泉崎工場で太陽電池用の封止材を生産しているが、こうした世界的な太陽電池の需要拡大に対応するため、生産能力を従来の約2倍に増強する。今回の設備増強のほか、「DNP太陽光発電所用反射シート」などの周辺部材の製品開発を進め、太陽電池関連部材事業で2027年度に年間200億円の売上を目指す。